フジテレビの不適切な会合で福山雅治が女子アナに下ネタ？誰が参加していたのか詳細を調査

2025年8月18日、女性セブンが報じた「福山雅治『女性アナ不適切会合』フジテレビ報告書に独占告白70分」が大きな話題を呼びました。

福山雅治さんがフジテレビの第三者委員会調査で「有力番組出演者」として指摘され、女子アナウンサーとの会合で不適切な下ネタを話したとされる問題について、70分にわたる独占取材で心境を語りました。

この記事では、福山雅治さんの関与、会合の参加者、そしてフジテレビの企業体質について、第三者委員会の報告書と女性セブンの取材内容を基に詳細を調査します。

この記事のまとめ

女性セブンの報道によると、福山雅治さんがフジテレビの第三者委員会調査で「不適切な会合」に参加していた「男性有力番組出演者」であることが明らかになりました。

この会合は、2005年頃から年に1～2回、大多亮元専務取締役さんが主催し、複数の女性アナウンサーが同席させられていたとされています。

報告書では、福山雅治さんの会話に「いわゆる下ネタ的な性的内容」が含まれ、大多亮元専務取締役さんも一緒に盛り上がっていたと記載されています。

これに対し、参加した女性アナウンサーから「不快な思いをした」との声が上がりました。

福山雅治さんは女性セブンの取材に対し、「報告書を読んで、悩み、考え続けておりました」と語り、不快な思いをした女性社員への謝罪の難しさについて率直に話しています。

「不快な思いをされたかたを特定することは絶対にやってはいけない」としつつ、取材の機会を通じて発言できたことに安堵の意を表明しました。

第三者委員会の調査報告書（2025年3月31日公表）によると、大多亮元専務取締役さんが主催した会合には、少なくとも19人の女性アナウンサーがこれまでに参加していたとされています。

具体的な参加者の名前は報告書で明かされていませんが、福山雅治さんが「男性有力番組出演者」として関与していたことは、フジテレビ内で周知の事実だったと報じられています。

また、報告書では、大多亮元専務取締役さんが福山雅治さんとのLINEで「女子アナの皆様との会、よろしくお願いします！」「新人アナに会いたいですねぇ」とやりとりし、福山雅治さんの求めに応じて会合が開かれていたと推測されています。

参加者に関する詳細は秘匿性の高い情報として扱われており、具体的な女性アナウンサーの特定は避けられています。

第三者委員会の調査報告書は、フジテレビの「ハラスメントに寛容な」企業体質を厳しく指摘しました。

社内外の222人へのヒアリングと1263人の社員アンケートで、取引先との会合で「身体を触られた」「ホテルに誘われた」などのセクハラ被害が100件以上報告されました。

さらに、こうした会合に参加しないと「ボーナス査定に影響する」「重要なポジションにつけない」といった不利益を被るケースもあったとされています。

この体質が、不適切な会合を助長していた可能性が指摘されています。

特にバラエティ制作局では、こうした問題が顕著だったと報告されており、女性アナウンサーが「接待要員」として利用されていた実態が浮き彫りになりました。

大多亮元専務取締役さんが「女性アナは上質なキャバ嬢」と発言していたことも、参加者の証言で明らかになり、問題の深刻さが浮き彫りになっています。

福山雅治さんは、第三者委員会の対面ヒアリングには多忙を理由に応じなかったものの、書面で「性的発言は一切ございません」と回答していました。

しかし、女性セブンの取材では、報告書の指摘を受けて「深く反省しております」と述べ、自身の行動を振り返る姿勢を示しました。

所属事務所も、福山雅治さんが不適切な会合に参加していた事実を認め、公式に反省の意を表明しています。

Xの投稿でも、福山雅治さんの下ネタに対する世間の反応が見られます。例えば、「福山ってラジオやライブではかなり下ネタを言ってますよね。

そら、女子がいる会合でははしゃいで言ってても何らおかしくないわ」との声があり、彼の下ネタが普段のキャラクターと一致しているとの見方もあります。

ただし、こうした発言が会合の場で不快感を与えたことは、問題の核心として重く受け止められています。

福山雅治さんが関与したフジテレビの不適切な会合は、企業体質の問題と個人の行動が交錯した複雑な事案です。

第三者委員会の調査報告書と女性セブンの独占取材を通じて、福山雅治さんが女子アナウンサーとの会合で下ネタを話し、不快感を与えた事実が明らかになりました。

参加者の詳細は秘匿されていますが、少なくとも19人の女性アナウンサーが関与し、フジテレビのハラスメントに寛容な風土が背景にあったことがわかります。

福山雅治さんの反省の言葉は一歩前進ですが、企業全体の意識改革が求められる今、こうした問題が二度と繰り返されないよう、業界全体での取り組みが期待されます。